現場で熱中症対策が必要な理由とは？便利な熱中症対策グッズ・効果的な対策について紹介
2025年8月29日
2025年6月より「労働安全衛生規則」が改正され、企業における熱中症対策が罰則付きで義務化されます。熱中症とは、暑さによってけいれん・めまい・昏睡状態などを招く症状のことです。
熱中症対策の義務化に伴い、対象となる事業所や現場では、熱中症対策を怠った場合に法人・代表者に対し罰則や罰金が科される可能性があるため、これまで以上に厳格な対応が求められます。本記事では、熱中症対策に役立つアイテムや、効果的な対策・取り組みについて詳しく解説します。
その他にも、熱中症の症状が出てしまった場合の対処方法についても紹介していますので、「いざという時に、どんな対応をすればいいのかわからない……」という方は、ぜひ参考にしてください。
工事現場の熱中症対策
工事現場の熱中症を防ぐためには、暑さの原因に適した対策を行うことが大切です。本項目では、工事現場で対策できる「熱中症対策」について紹介します。
空調服を着用する
空調服とは、腰・脇の下に小型ファンを備えた作業服のことです。空調服の着用によって、衣類に設置されたファンから外気を取り込み、汗の気化を促進する働きによって、涼しさを感じる効果が期待できます。
その一方で、空調服は作動時に埃・粉塵を一緒に吸い込んでしまう恐れも……。空調服を埃・粉塵が多い環境で使用する際には、十分な注意が必要です。
参考記事：空調服とは（株式会社 空調服）
水冷服を着用する
水冷服とは、ベストに内蔵されたチューブ内を冷却された水が循環することで、着用者が冷たさを感じられる仕組みをした服のことです。使用時には、背面にあるタンクに水と氷（凍らせたペットボトルなど）を入れ、バッテリーのモーターを稼働させて使用します。
水冷服の使用により、体と接する部分に冷水が流れる働きによって、夏の暑い時期も涼しく過ごせます。
スポットクーラーを設置する
スポットクーラーとは、屋内の空気を本体内部で冷却し、外に排出する空調機器のことです。スポットクーラーの設置によって、室内にこもった熱を外に排出し、夏の暑い時期も涼しく過ごせます。
その一方で、スポットクーラーは局所的に冷やすことしかできないため、工場全体を快適にするのは難しいというデメリットも……。スポットクーラーを導入する際には、事前にメリット、デメリットを踏まえた上で検討することをおすすめします。
熱中症指数計を設置する
熱中症指数計とは、暑さ指数（WBGT）をリアルタイムで測定・表示する装置のことです。熱中症指数計を設置することで、指数が危険レベルに達した際には、ブザーや赤色ランプなどで危険を警告してくれます。
熱中症指数計は、大型で機能が充実している商品ほど価格が高くなります。導入の際には、使用目的・設置環境・予算に合わせて、最適なものを選びましょう。
遮熱シートを屋根に施工する
遮熱シートとは、輻射熱を反射する金属製アルミシートのことです。輻射熱とは、遠赤外線によって伝わる熱のことです。輻射熱には人体の体感温度を上げる作用があるので、対策を施すことで夏の暑さを防ぐことが可能です。
遮熱シートを屋根に施工することで、日射から発生する輻射熱を反射して、室温上昇を抑えます。工場・倉庫に多い折板屋根の場合であれば、スカイ工法がおすすめです。
スカイ工法とは、輻射熱の反射性能に優れたアルミ箔を使用したスカイシートを屋根に取り付ける工法のことです。スカイ工法では、シートを屋根に直接貼り付けるため、作業員の技術に左右されることなく、確かな遮熱効果を実感できます。
関連記事：スカイ工法
遮熱シートを機械に施工する
工場・現場に機械が設置されている場合、そこから発生する輻射熱の影響で室温が上昇します。機械に遮熱シートを施工する場合、フィット工法がおすすめです。
フィット工法とは、遮熱シートをテント状に縫製して、機械を包み込む工法のこと。シートを繋ぎ合わせることによって、大型の乾燥炉にも施工することが可能です。機械にフィット工法を施工することで、輻射熱を大幅に抑制し、夏の暑さを抑える効果が期待できます。
関連記事：フィット工法
遮熱シートの施工に「サーモバリア」が最適な理由
弊社で施工が可能な遮熱シート「サーモバリア」は、なぜ輻射熱に高い効果を発揮するのでしょうか？ここでは、遮熱シートの施工に「サーモバリア」がおすすめである理由について紹介します。
遮熱効果が高い
サーモバリアは、アルミ純度99%の高純度アルミ箔を使用した遮熱シートであり、輻射熱に対して非常に高い効果を発揮します。
JIS規格（A1420）に基づく熱実験から得られたデータを精査した結果、サーモバリアは厚さ70mmのグラスウールに匹敵する断熱性能を持つことが確認されています。
薄型で扱いやすいサーモバリアは、屋根・壁・床などに1枚挟むだけで外部からの熱を大幅に遮断し、一年中快適に過ごせる作業環境を構築します。
効果を事前に把握できる
弊社でサーモバリアを施工する場合、施工前に効果を実感できる「遮熱体感」を利用することが可能です。遮熱体感とは、サーモバリアの片面に輻射熱を照射し、施工前と後の違いを実感できるシミュレーション体験のことです。
温度変化の測定には、温度分布を画像として表示できる「サーモグラフィー」を使用するため、遮熱シートの効果を視覚的に把握できます。
その他にも、Sドローンに搭載された「サーマルカメラ」を用いて、建物全体の温度分布をチェックすることも可能です。
雨漏り対策にも役立つ
スカイ工法で遮熱シートを施工した場合、折板屋根の「ジョイント部分（接合部）」をシートで覆うことができるため、雨漏りを防ぐ効果が期待できます。その他にも、スカイ工法は結露を防ぐことも可能です。※結露とは、空気中の水蒸気が冷やされて水滴になる現象のことです
結露は、室内外の温度差によって発生します。スカイ工法の施工によって、室内外の温度差を抑える作用により、結露の発生を防ぎます。
参考記事：サーモバリアスカイ工法とは
WBGT値(暑さ指数)とは？
厚生労働省は「熱中症対策」の取り組みとして、2025年6月1日より「暑さ指数（WBGT）が28度以上、または気温が31度以上の環境で1時間以上、もしくは1日4時間以上」の作業を行う事業者に対し、具体的な熱中症対策を実施することを義務付けました。
厚生労働省はこの対策の一環として、各事業所に「WBGTの測定・評価」を継続的に実施することを推奨しています。ここでは、WBGTの意味や算出方法・測定方法と管理について紹介します。
WBGT値の基本知識と気温との違い
WBGTとは、1954年にアメリカが定めた「熱中症を予防することを目的として定められた暑さ指標」のことです。WBGTは、湿度・日射から発生する輻射熱・気温の3つを取り入れた上で、数値が評価されます。
WBGT（暑さ指数）は気温と同様に摂氏度（℃）で表示されますが、気温とは異なり体感温度を左右する輻射熱・湿度も考慮した上で数値を測定します。
参考記事：暑さ指数(WBGT)について（環境省）
屋外・屋内での計算式の違い
暑さ指数(WBGT)の算出式は、屋外と屋内で異なり、それぞれ以下のとおりです。
- 屋外……WBGT ＝0.7 × 湿球温度 ＋ 0.2 × 黒球温度 ＋ 0.1 × 乾球温度
- 屋内……WBGT ＝0.7 × 湿球温度 ＋ 0.3 × 黒球温度
屋外は気温の影響を受けるため、乾球温度も計算式に含めます。
現場での測定方法と管理
暑さ指数（WBGT）は、黒球温度・湿球温度・乾球温度の測定値をもとに算出されます。黒球温度は、黒く塗装された球体の中心に温度計が配置されており、輻射熱による体感温度などの把握に役立つ「平衡温度」を測定します。
湿球温度は水で湿らせたガーゼを温度計の球部に巻いて観測します。湿球温度を測ることで、汗が蒸発する時に感じる「涼しさ度合い」を確認できます。乾球温度は、屋外の気温を測定する際に使用します。
参考記事：暑さ指数(WBGT)の詳しい説明
現場工程をスムーズに進めるための対策
現場の熱中症対策を円滑に進めるためには、事前の対策・現場の暑さ対策に適した取り組みを行う必要があります。本項目では、現場工程をスムーズに進めるために役立つ熱中症対策について詳しく解説します。
事前のリスク評価とWBGT値測定体制
現場の熱中症を防ぐには、事前に「熱中症のリスク評価」を行うことが大切です。熱中症のリスク評価とは、暑熱下の環境において、熱中症の重篤度・発生リスクの大きさを評価することを指します。
熱中症のリスクを把握する際には、作業場所にWBGT指数計を設置して実測を行います。現場職長は携帯型WBGT値計測器などを所持し、測定値が厳重警戒値に達した場合は作業を休止し、休憩するよう努めてください。
参考記事：暑さ指数（WBGT値）（厚生労働省）
参考記事：【第６章】第１節 暑熱のリスクアセスメント（1）（中小建設業特別教育協会）
作業強度と環境条件によるリスク判定
作業強度とは、日本の国家標準のひとつである日本産業規格「熱環境の人間工学－ＷＢＧＴ（湿球黒球温度）指数を用いた熱ストレス評価（JIS Z8504）」に基づいて作成された指標のことです。
作業強度の指標については、厚生労働省の資料「WBGT指数を把握して熱中症を予防しましょう！」で確認できます。指標に基づいて作業内容・環境条件・労働時間に無理がないかなど、作業員の健康状態などを考慮した上で、熱中症リスクを評価します。
参考資料：熱環境の人間工学－WBGT（湿球黒球温度）指数を用いた熱ストレス評価（日本産業標準調査会）
参考資料：WBGT指数を把握して熱中症を予防しましょう！（厚生労働省）
参考記事：暑さ指数(WBGT)について（環境省）
熱中症対策の計画策定と作業調整
熱中症のリスクを判定したら、その結果に応じて熱中症対策計画を策定し、関係作業者に周知します。
熱中症対策の計画策定とは、熱中症を防ぐために、具体的な対策を事前に計画し、実行することを指します。計画には、水分補給の徹底・休憩時間の確保・適切な服装の推奨・作業場所への日陰の設置など、具体的な対策内容を明記します。
高温多湿の環境で、作業員を連続して作業させる場合、熱中症のリスクを軽減させるために労働時間・作業内容を調整します。
参考資料：【参考１】改正気候変動適応法の概要 （文部科学省）
参考資料：熱中症予防（厚生労働省）
休憩時間確保と冷房設備のある休憩場所設置
高温多湿な環境で作業を続けると、作業員が熱中症になるリスクが高まります。作業員の体を休めるためにも、現場の近くに「休憩場所」を設置してください。
現場の近隣には、冷房やシャワー等、身体を適度に冷やすことのできる設備を設置することも大切です。その他にも、休息所にベンチを設置すれば、緊急時に担架として使用できるのでおすすめです。
作業員の健康管理体制
熱中症を防ぐには、作業員の健康状態を把握するために、健康チェックを実施することも大切です。作業中も頻繁に巡視を行いながら、積極的な声かけなどを通じて作業員の体調を確認してください。
万が一、体調不良の作業員がいた場合は、ただちに作業を中断させ、十分な休息を取らせる必要があります。その他にも、作業員の熱中症に関する知識や意識を高めるための教育・研修を実施することも重要です。
作業員が水分補給の重要性や、熱中症の症状、応急処置などを学ぶことで、自己管理能力を高めます。
参考資料：熱中症予防（厚生労働省）
緊急時の連絡体制と搬送先の確保
作業員を高温多湿な環境下で労働させる場合、熱中症の発症に備えて緊急時の連絡体制や、搬送先（医療機関など）を確保する必要があります。
連絡先や搬送先を整えておくことで、労働者が熱中症の自覚症状を訴えた場合や、熱中症の疑いがある労働者を発見した時も迅速な対応が可能となり、熱中症の重症化リスクを大幅に軽減します。
参考資料：職場における熱中症対策の強化について（厚生労働省）
参考資料：熱中症予防（厚生労働省）
もし熱中症の症状が出てしまったら
作業員に熱中症の症状が出てしまった場合、どのような対応を取ればいいのでしょうか？最後に、熱中症の症状が出た時の対応について紹介します。
涼しい場所へ避難し、服をゆるめ体を冷やす
熱中症が疑われる人を見かけたら、まずは意識の有無を確認しましょう。意識がない場合は、直ちに救急車を呼んでください。
意識がある場合は、救急車の到着までの間に涼しい場所へ移動させ、状況に応じてアイスラリーの摂取、水分・塩分補給を行うほか、衣類をゆるめて顔・腕・足などを冷やします。意識がない状態であれば、無理に水を飲ませてはいけません。
身体を冷やす時は、両側の首筋、わき、足の付け根など「太い血管が流れている箇所」を冷やすと、効果的に体を冷やすことができます。
参考資料：職場における熱中症対策が義務化されます（滋賀労働局）
参考資料：災害時における熱中症対策（環境省）
発症経過や症状の整理と記録
熱中症は、症例によっては急速に進行し重症化します。熱中症の重症化を防ぐためには、発症時の状況・症状の経過を記録し、医療機関へ迅速な情報提供を行うことが大切です。
作業員の熱中症による労災（※仕事中や通勤中に起きた病気・事故などによるケガのこと）を申請する際には、「作業環境の温度・作業時間・作業内容」などの情報提供が必要になるため、こちらもあわせて記録しておくと良いでしょう。
参考記事：仕事中の熱中症は労災として認められるか？条件や申請方法、熱中症対策を紹介（労災センター共済会）
参考記事：0146_炎天下での日射病（公益財団法人 労災保険情報センター）
参考資料：熱中症予防（厚生労働省）
医療機関への報告事項と労災申請
熱中症の疑いのある人を医療機関に搬送する際には、その場に居あわせた最も状況のよくわかる人物が医療機関まで付き添い、発症までの経過や発症時の症状などを伝えるようにしてください。
熱中症が労災として認められた場合、労災申請を行います。労働基準監督署長により、熱中症が「労災に該当する病気」と認定されると、労災保険からさまざまな補償を受けられます。
参考記事：仕事中の熱中症は労災として認められるか？条件や申請方法、熱中症対策を紹介（労災センター共済会）
参考資料：熱中症予防（厚生労働省）
まとめ
熱中症対策には、暑さを和らげるグッズの利用や、遮熱対策を行う方法が有効です。ただし、どれだけ暑さ対策を行ったとしても、作業員が熱中症になるリスクを完全に防ぐことはできません。作業員に熱中症の兆候が見られた際には、速やかな対応・医療機関への情報提供が必要不可欠です。
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